株式会社みらいワークスは大企業(従業員数1,000名以上)の人事担当者100名に対し、幹部候補に対する教育・育成の実態調査を実施いたしました。
■調査概要
調査概要:幹部候補に対する教育・育成の実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2022年9月1日〜同年9月2日
有効回答:大企業(従業員数1,000名以上)の人事担当者100名
Q1.社内の幹部候補人材に対する教育・育成施策として行っていることは?
社内の幹部候補人材に対する教育・育成施策として行っていることを質問したところ、「人事制度と教育制度を接続」が50.0%、「幹部のための研修実施」が44.0%、「社外セミナーや勉強会参加の促進」が36.0%という回答となりました。
現状の幹部候補人材に対する教育・育成は十分にできているかどうか
現状の幹部候補人材に対する教育・育成は十分にできているかどうかを質問したところ、「あまり教育・育成ができていない」が30.0%、「全く教育・育成ができていない」が9.0%という回答となりました。
教育・育成ができていない理由
「あまり教育・育成ができていない」「全く教育・育成ができていない」と回答した方に、教育・育成ができていない理由を質問したところ、「幹部候補人材の素養を持つ人材の選抜ができていないから」が38.5%、「育成後の明確なゴールを定義していないから」が35.9%、「育成目標や計画、評価の仕組みができていないから」が35.9%という回答となりました。
他社の仕事を行う「副業」は有効だと感じるかどうか
幹部候補の教育・育成施策として、他社の仕事を行う「副業」は有効だと感じるかどうかと質問したところ、「非常に有効だと感じる」が16.0%、「やや有効だと感じる」が31.0%という回答となりました。
教育・育成施策として「副業」が有効だと感じる理由
「非常に有効だと感じる」「やや有効だと感じる」と回答した方に、教育・育成施策として「副業」が有効だと感じる理由を質問したところ、「幹部に必要なスキル(マネジメント等)の育成につながるから」が66.0%、「業務に関する知識・スキルの幅が広がるから」が57.4%、「他社のノウハウや知識が社内に還元されるから」が53.2%という回答となりました。
他社の仕事を行う「副業」の促進を実施しているかどうか
お勤め先では、幹部候補の教育・育成施策として、他社の仕事を行う「副業」の促進を実施しているかどうか質問したところ、「実施している」が27.0%、「実施していない」が60.0%という回答となりました。
他社の仕事を行う「副業」の促進ができるサービスがあれば、導入したいと思うか
幹部候補の教育・育成施策として、他社の仕事を行う「副業」の促進ができるサービスがあれば、導入したいと思うかどうか質問したところ、「非常にそう思う」が24.0%、「ややそう思う」が23.0%という回答となりました。
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