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【12月10日開催】新規開拓サミットfor2026「毎月1000件以上のご縁を作り出すテレアポのコツ5選」

更新日
2025/12/10
公開日
2025/12/10

毎月1000件以上のご縁を作り出すテレアポのコツ5選へのご参加・お申し込み、誠にありがとうございました。セミナーでお話しさせていただきました議事録はこちらとなります。

本セミナーの簡易議事録

  1. 目的を忘れた電話は、ただの雑談
  2. 言い切る勇気が、相手の迷いを消す
  3. 最初の15秒で勝てないなら、1分話しても勝てない
  4. 反論禁止。感謝と理解と提案が関係を作り始める
  5. 事例は信用を一瞬でつくるショートカット
  6. 日程は聞くものじゃない。提示するものだ
  7. 笑顔の声は、最強の突破ツールだ。スキルより先に声を整えろ
  8. 追客しない営業は、宝を拾わない冒険家
  9. 断られても落ちるな。相手はあなたを知らないだけだ
  10. 論破をするな。共感を示せ

テレアポにおいて重要な点は上記10点。このうち特に重要な5点を解説する。

①目的を忘れた電話は、ただの雑談

まずテレアポという言葉の意味を捉えておくことが必要。テレアポはアポイントの時間をもらうお願いをする電話。そのためまずは時間を貰うことを伝えないと意味がなくなってしまう。お願い電話であるという前提を忘れていると、「よろしかったらいかがですか」などと自分の言葉に責任を持たない質問をするようになってしまう。「後悔しない時間をお届けします」とはっきり伝えた方が縁をいただける確率は上がる。相手に決断を委ねてしまうとアポイントからは遠ざかる。

②言い切る勇気が、相手の迷いを消す

陥りがちなミスとして、「疑問形」や「よろしかったら…」というような、文を区切らず言い切らないものがある。電話で空気を察するのは難しいものがある。「お願いします!」としっかり言い切ることが重要。

③日程は聞くものじゃない。提示するものだ

「ご都合いかがでしょうか?」という聞き方は提示にはなっておらず、「相手の予定が会わなかったらそこまで会わなくていいよ」と言っているようなもの。「この日にぜひ会いたいんです、よろしくお願いします」と言い切ることが重要。現在の時期であれば「今年のうちに挨拶したい」という言葉は効果的なキーワードになる。なぜなら、「なぜあなたに会いたいのか」という理由がはっきりしているから。相手に質問をすると、◯か✕の選択肢を相手に与えることにも繋がってしまう点に注意が必要。

④反論禁止。感謝と理解と提案が関係を作り始める

質問をもらったとき、意見をもらったときに「ありがとう」を言い切る癖付けが必要。特に新規開拓営業においては、お客様都合ではなく営業都合で営業したい相手に営業をしている状態。パートナーを探しているにも関わらず、アポをくれる、くれないでいい人かどうか判断してしまうのはNG。

特に反論をしてしまいそうなタイミングで感謝の気持ちを伝えるべき。「今忙しい」に対して「そんなことないと思います」と論破しようとするのではなく、対応してくれたこと、答えてくれたこと、時間を作ってくれたことにまず感謝を示す方が今後の関係性につながる。

返報性の原理という人間の心理があり、人は相手からもらったアクションを返したくなるもの。好意を示せば相手も好意的に返してくれやすくなり、関係性構築につなげていくことができる。

⑤事例は信用を一瞬でつくるショートカット

自分たちの会社の魅力を伝えるには事例が効果的。素敵な事業であったとしても知名度やブランドがなく苦慮している場合は「発信」をしていくしか解決策はない。ただ発信したとしてもWEBマーケなどでは必ず届くとも限らず、結果を問わないなら確実にターゲットの相手に発信できるのは飛び込み営業になってしまう。

アウトバウンド営業のメリットは「自分が狙った相手に必ず発信できる」こと。一言「〇〇社さんにも使っていただいている」「〇〇の自治体にも使っていただいている」などとお伝えができれば、相手の期待感を醸成させることができる。またテレアポで長く話しすぎると相手の心が離れてしまうことを考えると、話を全部電話でまとめるのは厳しい。そのため簡潔に「事例があるので詳しくお打ち合わせで話したい」と、商談に向けての期待感を高める伝え方が効果的。「やれます」は誰でも言えるが、「こんなことが出来ました」と達成できたことを言えるのは全員ではない。だからこそここを伝えられれば他社との差別化にもつながる。また、出来ていない失敗事例を伝えることも興味を持ってもらえるきっかけにはなる。

この記事の監修者

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弊社独自のセールスメソッドを用いて、停滞する営業組織の改革から新規営業組織の立ち上げまでトータルでサポートいたします。今までご支援させていただいた企業数は100社を超え、主に中小・零細企業のあらゆる業種で成果を出し続けています。

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